変形制御カテーテル

著者らは特許

A61M25/00 - カテーテル;中空探針(測定または検査用A61B)

の所有者の特許 JP2016517711:

ジョアキーノ コッピ

 

カテーテル4は、長手方向X−Xに近位端部12から遠位端部16まで延びるカテーテル本体8を備える。カテーテル本体8は、外被層28内側に埋め込まれるコア24を含み、管腔20を画定する中空の筒体である。コア24は、外被層28内側に延びる複数の対をなすリブ40を含み、このリブ40は、リブ40が互いに連結する取付け端部44から、取付け端部44に対向する自由端部48まで延び、複数の対をなすリブ40の取付け端部44の接合線は、カテーテル本体8の背側36を規定する。同じ対で連結されるリブ40の自由端部48は互いに離間し、リブ40の少なくとも1つの不連続部52を画定し、この不連続部52は、背側36に対向する腹側56に配置される。長手部材32に対して垂直かつリブ40の取付け端部44を通る第1の平面Pが規定され、同じリブ40の自由端部48及び取付け端部44を通る第2の平面Qが規定され、平面P、Qは、近位端部12側又は遠位端部16側で鋭角Aを形成するように互いに傾斜している。
【選択図】図1a

 

 

本発明は、変形制御カテーテルに関し、特に、他のカテーテル、拡張器及び/又は種々のタイプの機器がその内部を通過することを可能にするとともに、例えばガイドカテーテル等の別のカテーテルの挿入のために変形することを可能にするように内腔の断面を変化させる好適なカテーテルに関する。
人体に用いられるカテーテル、特に血管形成術及びステント留置術用の血管カテーテルは、軸方向において移動させるため(推進力伝達性)及び回転させるため(トルク伝達性)の支持を必要とし、また動脈樹及び静脈を前進するための柔軟性を要求する。この理由から、カテーテルは通常、プラスチック材料内に金属コアを被覆して作成される。
カテーテルの現在の標準的なコアは、薄層メッシュで、あるいは、最大の柔軟性を与えるようにコイルコアで構成される。どちらの場合でも、カテーテルは直径が予め定まっており、要求され得る直径の変動への適合性を、極僅かな変動に対してさえも有し得ない。
このように実際に形状の適合が不可能であることは、上記カテーテルの適用に重大な制限をもたらす。
本発明の目的は、最大の相対柔軟性を有しながら、高い軸方向移動能力(推進力伝達性)及び回転運動能力(トルク伝達性)を保持すると同時に、管腔を移動する他のカテーテル又は拡張器のスラスト下で直径の少なくとも部分的な変動に対応する能力、又は、例えばフィードカテーテル等の他のカテーテルの管腔を移動するのに自身を少なくとも部分的に平坦化する能力を有するカテーテルを得ることである。
このような目的は、請求項1に記載のカテーテルによって達成される。
本発明に係るカテーテルの他の実施形態は、従属請求項に記載されている。
本発明の更なる特徴及び利点は、以下に記載のその好ましい非限定的な実施形態の説明から、より明確に理解することができる。
本発明の1つの実施形態に係るカテーテルの非変形形態における側面図である。 カテーテルの内部コアの中心線平面Mの投影図である。 本発明に係るカテーテルの非変形形態における斜視図である。 図2のカテーテルの変形形態における斜視図である。 本発明の更なる一実施形態に係るカテーテルの斜視図である。 図4の変形形態のカテーテルにおける異なる角度からの斜視図である。 図4の変形形態のカテーテルにおける異なる角度からの斜視図である。 図4の変形形態のカテーテルにおける異なる角度からの斜視図である。 本発明の更なる一実施形態に係るカテーテルの斜視図である。 本発明の更なる一実施形態に係るカテーテルの斜視図である。
以下に記載の実施形態に共通の部材又は部材の部分は、同じ参照符号を用いて示す。
上述の図を参照すると、参照符号4が全体的にカテーテルを示す。カテーテルは、長手方向X−Xにおいて近位端部12から遠位端部16まで延びるカテーテル本体8を備える。
カテーテル本体8は、少なくとも1つの管腔20を画定する中空の筒体である。
本発明に関しては、カテーテル本体8は、多様な幾何学的形状を有することができる。例えば、カテーテル本体8は、長手方向X−Xに対して垂直の断面に関して、中空の円形断面又は中空の長円形断面/楕円形断面を有してもよい。
また、カテーテル本体8の断面は、以下で更に記載するように、内側に埋め込まれるリブ40の長さ及び傾斜度に応じて決まる。
カテーテル本体8は、柔軟な外被層28内側に埋め込まれるコア24を含む。換言すれば、外被層28の厚さは、コア24の厚さよりも大きく、コア24がこの層によって完全に被覆されるようになっている。例えば、コアは、ニチノールで作製される、あるいは、印刷ポリマー材、レーザー印刷によって得られる金属材又はポリマー材として作製される。
外被層28は、ポリマー材料で作製されることが好ましい。
被覆材、すなわち外被層28は、コア24がない領域が伸長することを可能にするように十分に弾性でなければならない。
コア24は、被層28内側に延びる複数のリブ40を含む。このリブ40は、リブ40を互いに連結する取付け端部44から、取付け端部44と反対側の対向する自由端部48まで延びる。複数の対をなすリブ40の取付け端部44の接合線は、カテーテル本体8の背側36を規定する。
静止形態において、以下で更に詳述するように、取付け端部44は、長手方向X−Xに対して平行に整列される。
1つの実施形態によれば、コア24は、長手部材すなわち背骨材32を含み、長手部材すなわち背骨材32は、カテーテル本体8の背側36を画定する。対をなすリブ40は、この背側36から長手部材32と反対側に拡がり、外被層28内側に延びる。
長手部材32は、複数の対をなすリブ40の取付け端部44を互いに連結する。
換言すれば、リブ40の取付け端部44は、長手部材すなわち背骨材32において合一し、長手部材すなわち背骨材32は、カテーテル本体8の長手方向範囲に亘って複数の対をなすリブ40を互いに機械的に連結する。
同じ対のリブ40の自由端部48は、互いに離間しており、これらのリブ40の少なくとも1つの不連続部52を画定する。不連続部52は、背側36に対向する腹側56に配置される。
長手部材32に対して垂直かつリブ40の取付け端部44を通る第1の平面Pを規定し、同じリブ40の自由端部48及び取付け端部44を通る第2の平面Qを規定すると、これらの平面P、Qは、互いに傾斜し、近位端部12側又は遠位端部16側で鋭角Aを形成することが有利である。更に換言すれば、リブ40は、長手部材32に対して全体として垂直ではなく、近位端部12に向かう後方又は遠位端部16に向かう前方のいずれかへ傾斜している。
リブ40の傾斜は、カテーテル本体8の中心線平面M−Mにおけるカテーテル本体8のコアの投影図を示す図1bにおいて、より明確に認識することができる。
例えば、近位端部12に向かうリブ40の後方傾斜は、カテーテル4が比較的細い管に進入するのを容易にする。
これらのリブ40は、円形断面のカテーテルを得たいか又は楕円形断面のカテーテルを得たいかに応じて傾斜度と長さと口径とを相関させて傾斜させなければならない。特に、傾斜することで、カテーテル4の変形性ひいては進入性8に利する。カテーテル4の変形性ひいては進入性は、リブ40の厚さ及び幅にも関係する。
本発明に関しては、リブ40の長手方向並びに角度傾斜及び向きの規定は、カテーテル本体8が長手方向X−Xに対して平行な直線形態に配置される静止位置を基準とする。
その結果、平面、例えば第1の平面P及び第2の平面Qの構成は、カテーテル本体8の直線静止形態に関するものと理解される。カテーテル本体8は、血管の蛇行性に従うように、不足なく任意の曲線形態をとることが可能であることが理解される。そのような曲線形態では、平面及びリブ40に対する傾斜は、強制される変形の程度に応じて変化することができる。例えば、カテーテル4は、腹側56に向かって湾曲し、背側36で凸形態をとるとともに腹側56で凹形態をとることができるだけでなく、背側36に向かって湾曲し、背側36で凹形態をとるとともに腹側56で凸形態をとることができる。また、カテーテル本体8は、長手方向X−Xに対して垂直な横断方向Y−Yにおいて湾曲し、第1の横側57で凹形態をとるとともに第2の横側58で凸形態をとることもできる。逆の湾曲も可能であることは明らかである。凸形態で湾曲する横側57、58に配置されるリブ40は、互いから離れるように動くのに対し、凹形態で湾曲する対向する横側58、57に配置されるリブ40は、互いに向かって動く。
したがって、この方策では、カテーテル本体8の湾曲は、リブ間の距離によって条件付けられる。
以下の記載において、記載される幾何学形態は全て、常に、カテーテル本体8の直線形態に関する。
1つの実施形態によれば、第1の平面Pと第2の平面Qとの間に形成される鋭角Aは、10度〜70度である。
更なる一実施形態によれば、第1の平面Pと第2の平面Qとの間に形成される鋭角Aは、40度〜60度である。
考えられる一実施形態によれば、リブ40は、長手部材32に対して垂直かつカテーテル本体8の中心線Mを通る投影平面Hに対して、直線状の正中線Sを有する(図1b)。正中線Sは、リブ40の長手方向厚さの中間点の場所にあり、長手方向厚さは、長手方向X−Xに対して平行な線に関して測定されるものである。
更なる一実施形態によれば、リブ40は、長手部材32に対して垂直かつカテーテル本体8の中心線Mを通る投影平面Hに対して、曲線状の正中線Sを有する。図示のように、正中線Sは、リブ40の長手方向厚さの中間点の場所にあり、長手方向厚さは、長手方向X−Xに対して平行な線に関して測定されるものである。
1つの実施形態によれば、リブ40は、曲線状であり、近位端部12側で内弧部60すなわち凹部を呈し、遠位端部16側で外弧部64すなわち凸部を呈するように向き付けられている。
逆の形態も可能である。これによれば、リブ40は、曲線状であり、遠位端部16側で内弧部60すなわち凹部を呈し、近位端部12側で外弧部64すなわち凸部を呈するように向き付けられている。
1つの実施形態によれば、リブ40は、取付け端部44から中間部分72まで延び、長手部材32に対して垂直かつカテーテル本体8の中心線Mを通る投影平面Hに対して遠位端部16に向かって傾斜している第1のセクション68と、中間部分72から自由端部48まで延び、上記投影平面Hに対して近位端部12に向かって傾斜している第2のセクション76とを有し、第1のセクション68と第2のセクション76とは、互いに逆の傾斜を有するようになっている。
逆の形態も可能である。これによれば、第1のセクション68は近位端部12に向いていることを示し、第2のセクション76は遠位端部16に向いていることを示し、第1のセクション68と第2のセクション76とは、互いに逆の傾斜を有するようになっている。
第1のセクション68及び第2のセクション76が互いに対して逆の傾斜を有することで、カテーテル本体8の外径に対して小さい寸法の管腔にカテーテル本体8を通す際、及び、例えば管腔20よりも直径が大きい器具等の物体をこの管腔内側に挿入する際の双方で、カテーテル本体8の弾性変形中のリブ40の挙動が向上する。
事実、二重湾曲部が存在することで、カテーテル本体8の直径が変動する際にリブ40が過度に拡縮することを抑止する。
リブ40のこのような二重湾曲部は、カテーテル本体8の幾何学的形状及び寸法の制御に寄与する。
1つの実施形態によれば、リブ40の少なくとも中間部分72が、取付け端部44を通り長手部材32に対して垂直な第1の平面Pから遠位端部16に向かって延び、自由端部48を含むリブ40の少なくとも第2のセクション76が、第1の平面Pから近位端部12に向かって延びる。
1つの実施形態によれば、リブ40は、長手部材に対して垂直で第1の対のリブ40’の自由端部48を通る径方向平面Rが、近位端部12側で第1の対のリブ40’に隣接する第2の対のリブ40’’の中間部分72の少なくとも一部と交わるように形状適合されるとともに向き付けられる。
逆の形態も可能であることが明らかである。これによれば、リブ40は、長手部材に対して垂直で第1の対のリブ40’の自由端部48を通る径方向平面Rが、遠位端部16側で第1の対のリブ40’に隣接する第2の対のリブ40’’の中間部分72の少なくとも一部と交わるように形状適合されるとともに向き付けられる。
考えられる一実施形態によれば、リブ40は、ねじ形状であり、すなわち柔軟なねじ形状フィラメントから得られる。
更なる一実施形態によれば、リブ40は、可変の軸方向厚さを有し、この厚さは、長手方向に対して平行に測定されるものである。
更なる一実施形態によれば、リブの軸方向厚さは、取付け端部44から中間部分72に向かって増大し、中間部分72から自由端部48に向かってテーパー状になり、中間部分72は、取付け端部44と自由端部48との間に構成される。
複数の一対のリブ40のそれぞれは、長手部材32に関して互いに対称的なリブを含むことが好ましい。
リブ40の長さ及び湾曲は、リブの所望の傾斜度に応じて変更されることが好ましい。
考えられる一実施形態によれば、同じ対のリブ40の自由端部48は、不連続部52において互いに離間しており、長手部材32に対して垂直な断面で測定すると、カテーテル本体8の外周全体の少なくとも20%に等しい曲線状範囲を占める。
不連続部52は、長手部材32に対して垂直な断面で測定すると、カテーテル本体8の外周全体の50%以下の曲線状範囲を占めることが好ましい。
1つの実施形態によれば、リブ40は、取付け端部44に、リブ40が近位端部12に向かって撓むことに利する好適な少なくとも1つのノッチ84を有し、長手部材32と一体片であるリブ40のスカートを取付け端部44の近位端部12側に配置して維持し、開口88を取付け端部44の遠位端部16側に配置する。
逆の形態も可能である。ここでは、長手部材32と一体片であるリブ40のスカートは、取付け端部44の遠位端部16側に配置され、開口88は、取付け端部44の近位端部12側に配置される。
概して、ノッチ84は、リブ40の傾斜方向とは反対側に配置されている。このように、リブ40を近位端部12に向かって傾斜させる場合、ノッチ84が画定する開口88は、遠位端部16に向いているのに対し、リブ40を遠位端部16に向かって傾斜させる場合、ノッチ84が画定する開口88は、近位端部12に向いている。
換言すれば、ノッチ84及び対応する開口88は、リブ40の所定の傾斜を促すように配置される。
例えば、このようなノッチ84は、扇形形状である。
開口88は、中実取付け部の断面の50%〜80%の範囲を占める、すなわち、ノッチは、取付け端部44の対応する中実な断面に比較して、50%〜80%の材料を除去して構成されることが好ましい。
リブ40は、背側36から腹側56にかけて減少する可変剛性を有することが好ましい。そのような可変剛性は、例えば、理解されるように、リブ40の軸方向厚さを減少させることによって達成することができる。リブ40の軸方向厚さとは、取付け端部44から自由端部48に向かって、長手方向X−Xに対して平行な方向に測定される厚さである。
リブ40の径方向厚さは、取付け端部44から自由端部48に向かって減少してもよく、径方向厚さとは、長手方向X−Xに対して垂直な断面に関して測定されるリブ40の厚さである。
上記記載から理解することができるように、本発明に係るカテーテルは、従来技術に呈される欠点の克服を可能にする。
特に、リブの傾斜は、例えば、フィードカテーテルに進入する必要があるガイドカテーテルの場合等、別のカテーテルに挿入する必要がある場合のカテーテルの輪郭のより大きい変形及び平坦化を可能にする。
また、リブの傾斜は、そのような傾斜したリブ構造を有するカテーテルの管腔内に上記内腔に比較して僅かに大きい口径の別のカテーテル又はフィーダーを挿入する場合に、カテーテルの拡張を可能にする。
本発明に係るカテーテルは、様々なタイプのカテーテル及びフィーダーに適用可能となるように考案することができる。
それにより、蛇行する解剖学的構造に沿って移動するガイドカテーテル又はフィーダーが、広範囲に曲げを生じて管腔を減少及び摩擦を増大させることで、公称管腔に等しいカテーテルがその内部を通過することを阻止するという困難を克服することが可能になる(PTA/クロスオーバーステント留置手技中の大動脈分岐を想定)。一般に、現在、直線状の部位において必要なカテーテルに比較して少なくとも1フレンチ(F)大きい直径のカテーテルを使用しなければならない。これらの場合、腹側は、必要に応じてカテーテルを回転させる湾曲軸の外側に位置しなければならない。
また、腹側領域は、必要であれば、ガイドカテーテルに加えて(外側)ガイドの連係を可能にする。この(外側)ガイドは、外周全体を維持しながらカテーテルの(コアがない)腹側線において腹側領域を内方に変形させる「蛇骨格」コアを有し、カテーテルが上記フィーダーに進入することを可能にする(より大きい口径のフィーダーが必要とされない)。
また、本発明は、ガイドの通過を可能にするようにカテーテルのチップを楕円化することを必要とせず、カテーテルのチップがその全長に亘ってカテーテル本体の残りの部分と同一の直径を維持するのを可能にする。こうして、後続のカテーテルの進入のための重要な操作に関する利点が達成され、及び/又は、上記カテーテルの全体径を低減することができる。
また、本発明は、弾性被覆材を用いて、使用する拡張器に応じて可変径のフィーダーをもたらすことを更に可能にする。カテーテルは、使用される拡張器に応じて拡張することが可能である。
柔軟な形状記憶金属を用いてもよいし、用途に応じて、形状維持が可能な拡張可能材料を用いてもよい。
本発明に係るカテーテルの機能は、コアと外被層との協働によって得られる。
事実、コアは、カテーテルの前進及び回転時の耐性(推進力伝達性及びトルク伝達性)を保証するという主要な機能、すなわち、所望の幾何学的形状に沿って血管内又は他の器具内にカテーテルを挿入及びガイドすることができるように、そのカテーテルの必要な剛性を確実にするという主要な機能を有する。
また、コアは、可塑性変形又は損傷を発生させることなく、外装具がない被層単独では耐えることができない応力及び歪みに耐える機能を有する。
カテーテル本体の腹側の領域は、少なくとも部分的にコアがなく、貫通断面又は管腔を圧縮及び拡張の双方に関して変化させるためのカテーテル本体のより大きい変形性を可能にする。
当業者は、添付の特許請求の範囲によって規定される本発明の保護範囲を逸脱することなく、上述したカテーテルに対して、生じ得る特定の要件を満たすように数々の変更及び変形を行うことができる。



  1. 長手方向(X−X)に沿って近位端部(12)から遠位端部(16)まで延びるカテーテル本体(8)を備えるカテーテル(4)であって、
    前記カテーテル本体(8)は、外被層(28)内側に埋め込まれるコア(24)を含み、かつ、管腔(20)を画定する中空の筒体であって柔軟であり、
    前記コア(24)は、前記外被層(28)内側に延びる一対のリブ(40)を複数含み、
    前記一対のリブ(40)は、該リブ(40)を互いに連結する取付け端部(44)から前記取付け端部(44)と反対側の自由端部(48)まで延び、
    複数の前記一対のリブ(40)の前記取付け端部(44)の接合線は、前記カテーテル本体(8)の背側(36)を規定し、
    同じ対で連結される前記リブ(40)の前記自由端部(48)は、互いに離間して前記一対のリブ(40)の少なくとも1つの不連続部(52)を画定し、前記不連続部(52)は、前記背側(36)に対向する腹側(56)に配置され、
    前記長手部材(32)に対して垂直かつ前記リブ(40)の前記取付け端部(44)を通る第1の平面(P)が規定され、前記リブ(40)の前記自由端部(48)及び前記取付け端部(44)を通る第2の平面(Q)が規定され、前記平面(P、Q)は、前記近位端部(12)側又は前記遠位端部(16)側で鋭角(A)を形成するように互いに傾斜していることを特徴とする、カテーテル。

  2. 請求項1に記載のカテーテル(4)であって、
    前記カテーテル本体(8)の前記コア(24)は、長手部材(32)を含み、
    対にして連結された前記リブ(40)は、前記長手部材(32)から前記長手部材(32)と反対側に拡がり、
    前記長手部材(32)は、複数の前記一対のリブ(40)の前記取付け端部(44)を互いに連結する、カテーテル。

  3. 請求項1又は2に記載のカテーテル(4)であって、
    前記第1の平面(P)と前記第2の平面(Q)との間に形成される前記鋭角(A)は、10度〜70度である、カテーテル。

  4. 請求項1〜3のいずれかに記載のカテーテル(4)であって、
    前記第1の平面(P)と前記第2の平面(Q)との間に形成される前記鋭角(A)は、40度〜60度である、カテーテル。

  5. 請求項1〜4のいずれかに記載のカテーテル(4)であって、
    前記リブ(40)は、前記長手部材(32)に対して垂直かつ前記カテーテル本体(8)の中心線(M)を通る投影平面(H)に対して、直線状の正中線(S)を有し、
    前記正中線(S)は、前記リブ(40)の前記長手方向厚さの前記中間点の場所にあり、前記長手方向厚さは、前記長手方向(X−X)に対して平行な線に関して測定されるものである、カテーテル。

  6. 請求項1〜4のいずれかに記載のカテーテル(4)であって、
    前記リブ(40)は、前記長手部材(32)に対して垂直かつ前記カテーテル本体(8)の中心線(M)を通る投影平面(H)に対して、曲線状の正中線(S)を有し、
    前記正中線(S)は、前記リブ(40)の前記長手方向厚さの前記中間点の場所にあり、前記長手方向厚さは、前記長手方向(X−X)に対して平行な線に関して測定されるものである、カテーテル。

  7. 請求項1、2、3、4又は6のいずれかに記載のカテーテル(4)であって、
    前記リブ(40)は、曲線状であり、前記近位端部(12)側で内弧部(60)すなわち凹部を呈し、前記遠位端部(16)側で外弧部(64)すなわち凸部を呈するように向き付けられている、カテーテル。

  8. 請求項1〜7のいずれかに記載のカテーテル(4)であって、
    前記リブ(40)は、
    前記取付け端部(44)から中間部分(72)まで延び、前記長手部材(32)に対して垂直かつ前記カテーテル本体(8)の中心線(M)を通る投影平面(H)に対して前記遠位端部(16)に向かって傾斜している第1のセクション(68)と、
    前記中間部分(72)から前記自由端部(48)まで延び、前記投影平面(H)に対して前記近位端部(12)に向かって傾斜している第2のセクション(76)と、を有し、
    前記第1のセクション(68)と前記第2のセクション(76)とは、互いに逆の傾斜を有するようになっている、カテーテル。

  9. 請求項1〜8のいずれかに記載のカテーテル(4)であって、
    前記リブ(40)の少なくとも中間部分(72)が、前記取付け端部(44)を通り前記長手部材(32)に対して垂直な前記第1の平面(P)から前記遠位端部(16)に向かって延び、
    前記自由端部(48)を含む前記リブ(40)の少なくとも第2のセクション(76)が、前記第1の平面(P)から前記近位端部(12)に向かって延びる、カテーテル。

  10. 請求項1〜9のいずれかに記載のカテーテル(4)であって、
    前記リブ(40)は、前記長手部材(32)に対して垂直で第1の対のリブ(40’)の前記自由端部(48)を通る径方向平面(R)が、前記近位端部(12)側で前記第1の対のリブ(40’)に隣接する第2の対のリブ(40’’)の中間部分(72)の少なくとも一部と交わるように形状適合されるとともに向き付けられる、カテーテル。

  11. 請求項1〜10のいずれかに記載のカテーテル(4)であって、
    前記リブ(40)は、テーパー状フィラメントである、カテーテル。

  12. 請求項1〜11のいずれかに記載のカテーテル(4)であって、
    前記リブ(40)は、可変の軸方向厚さを有し、前記軸方向厚さは、前記長手方向に対して平行に測定されるものである、カテーテル。

  13. 請求項12に記載のカテーテル(4)であって、
    前記軸方向厚さは、前記取付け端部(44)から中間部分(72)に向かって増大し、前記中間部分(72)から前記自由端部(48)に向かってテーパー状になり、
    前記中間部分(72)は、前記取付け端部(44)と前記自由端部(48)との間に構成される、カテーテル。

  14. 請求項1〜13のいずれかに記載のカテーテル(4)であって、
    複数の一対のリブ(40)のそれぞれは、前記長手部材(32)に関して互いに対称的なリブを含む、カテーテル。

  15. 請求項1〜14のいずれかに記載のカテーテル(4)であって、
    同じ対の前記リブ(40)の前記自由端部(48)は、不連続部(52)において互いから離間しており、前記長手部材(32)に対して垂直な断面で測定すると、前記カテーテル本体(8)の外周全体の少なくとも20%に等しい曲線状範囲を占める、カテーテル。

  16. 請求項1〜15のいずれかに記載のカテーテル(4)であって、
    前記不連続部(52)は、前記長手部材(32)に対して垂直な断面で測定すると、前記カテーテル本体(8)の外周全体の50%以下の曲線状範囲を占める、カテーテル。

  17. 請求項1〜16のいずれかに記載のカテーテル(4)であって、
    前記リブ(40)は、前記取付け端部(44)に、前記リブ(40)が前記近位端部(12)に向かって撓むことに利する好適な少なくとも1つのノッチ(84)を有し、前記長手部材(32)と一体片であるリブ(40)のスカートを前記取付け端部(44)の前記近位端部(12)側に配置して維持し、開口(88)を前記取付け端部(44)の前記遠位端部(16)側に配置する、カテーテル。

  18. 請求項17に記載のカテーテル(4)であって、
    前記ノッチ(84)は、扇形形状である、カテーテル。

  19. 請求項17又は18に記載のカテーテル(4)であって、
    前記開口(88)は、中実取付け部の前記断面の50%〜80%の範囲を占める、すなわち、前記ノッチ(84)は、前記取付け端部(44)の対応する中実な前記断面に比較して、50%〜80%の材料を除去して構成される、カテーテル。

  20. 請求項1〜19のいずれかに記載のカテーテル(4)であって、
    前記カテーテル本体(8)は、前記長手方向(X−X)に対して垂直な断面に関して、中空の円形断面を有する、カテーテル。

  21. 請求項1〜20のいずれかに記載のカテーテル(4)であって、
    前記カテーテル本体(8)は、前記長手方向(X−X)に対して垂直な断面に関して、中空の長円形断面/楕円形断面を有する、カテーテル。

  22. 請求項1〜21のいずれかに記載のカテーテル(4)であって、
    前記リブ(40)の径方向厚さは、前記取付け端部(44)から前記自由端部(48)に向かって減少し、
    前記径方向厚さは、前記長手方向(X−X)に対して垂直な断面に関して測定される前記リブ(40)の厚さである、カテーテル。

 

 

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